60代のお金のあらゆる悩みをデータを基に解決!

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60代というと定年退職をして会社暮らしから解放されて過ごしている人、年金だけでは心もとないので働いている人と様々ですよね。

ですが多くの人にとって「お金としっかり向き合わなきゃいけない」という大きな節目になります。

現役時代と違って働いて稼ぐ力はどうしても低下していくのでこれまでの蓄えを使っていかなければいけない段階でしょう。

つまり、公的年金や預貯金=生活資金になる世代ですね。

しかも【老後】の期間は長く、コレだけの期間にどれだけのお金が必要になるのか、ゆとりある老後にするには?と不安になりますよね。

30代の現役世代のお金の悩みとはまた違う、60代のお金の悩みはこの辺にありそうですよね?

そこで今回は60代のみんなのお金に関するあらゆる悩みをデータを基に解決の糸口を徹底検証していきます。

お金の悩みは人生を表すもの!解決しちゃいましょ!

60代のお金にまつわる悩みってどんなの?

お金の悩み
老後の資金が注目されたのは少子高齢化が背景にあります。

ひと昔前の世代であれば多くの子供を産み育てることが精一杯で老後の資金の確保の問題って・・・そこまで深刻ではなかったのではないでしょうか?

年金制度を支える現役世代が少ない分、将来は年金支給額が減少するでしょう・・・。

上記を見てわかるように84.4%の人が老後に不安を持っている事がわかります。

気になる悩みの詳細は以下の通りになります。

注目したいのは公的年金や退職金・企業年金だけでは不十分と思っている方が令和元年にググっと上がった反面、仕事が確保できない不安が減少傾向にあります。

これにより、60代のみんなは国に文句言っても始まらないから自助努力に勤しもう!という姿勢が見えますよね。

公的年金と老後の夫婦2人生活費必要額の不足額について以前に紹介しましたが、およそ最低生活費に対して・・・

厚生年金加入者の方で毎月7.2万円、国民年金の方で16.5万円不足している事がわかりましたよね?

この年金以外で不足している分を自助努力により用意しなければいけないのです。

年金以外の不足額はこんなにある!詳しくはコチラから

60代のみんなに起こりうるアクシデントは?

アクシデント
自助努力をしていてもアクシデントは付きもの!

考えられるアクシデントとして60代ではどういった事があるでしょうか?

また各アクシデントに必要な額はいくらぐらいになるのでしょうか?

  • 自分やパートナーの病気(手術・入院・介護費用)
  • 親の介護や遺産相続

上記が60代のみんなに起こる身近なアクシデントになります。

詳しく見ていきましょう。

入院・手術・介護費用

厚生労働省によると一生にかかる医療費平均が約2,700万円とされていて、その内の6割1,600万円が65歳以上にかかる費用だそうです。

そう考えると避けては通れない医療費・・・!

ですが健康保険に加入しているので上記医療費の1割~3割が60代みんなが負担する医療費になります。

この自己負担額を目安にして備えるのがイイですね。

また「高額療養費制度」で1ヵ月に負担する上限が決められているのでそれ以上かかる分の医療費支払いはナイので心配はありませんよ。

ですが自己負担額は現役時に比べて減りますが収入も減るので、ある程度は医療費貯金ではないですが用意しておいた方がイイでしょう。

1入院に必要な費用は約11,000円が目安になります。

病気によっては手術を伴う入院もありますよね?

平均的な金額は下記の通りになります。

病名平均入院費用自己負担額(3割負担の場合)自己負担額(1割負担の場合)
急性心筋梗塞1,784,414円535,324円178,441円
脳梗塞1,542,822円462,846円154,282円
肺炎723,499円217,049円72,349円

高額療養費制度があるので上記のよりも負担は小さくなります。

親の介護・遺産相続

親の介護を経験する方は今は老々介護と言われているぐらいなので少なくないでしょう。

しかも調査によると親が望んでいる介護場所が自宅を希望する方が多いという調査結果でした。

これにより、年金や預貯金だけの心もとなさから働くことを考えていても難しくなってきますよね。

介護費用も親と子供、どちらが負担するのかでも話し合いは必要になってきます。

そんな時に親世代でも活用できる【年金担保融資制度】を活用してみるのもいいでしょう。

使用可能・医療費や介護費
・家電や寝具などの生活必需品の購入
・冠婚葬祭費
使用不可・毎月の生活費
・旅行資金

ですが、毎月の生活費用に困る親であれば生活保護制度を検討した方がイイかもしれません。

遺産相続の場合、親の死後に借金が残った場合相続放棄をすると借金の肩代わりをしなくても済みます。

相続放棄には法定相続人全員で行わなければいけない決まりもあるので注意が必要になります。

自分が法定相続人と知った日から3か月以内に家庭裁判上の申し立てをしましょう。

もし、自分の親に借金があるかもしれない・・と思う方は弁護士や司法書士に一度相談してみるのもいいですね。

60代のみんなの貯蓄と収入はどのぐらい?

貯蓄と収入
これまで必要とされる老後資金とアクシデントによる用意しておきたい額をお伝えしましたが実際の60代のみんなはどのぐらいの額を用意しているのでしょうか?

金融広報中央委員会の世論調査による2人以上世帯調査

世代平均値中央値
60歳代1,849万1,000万
70歳代1,780万700万

中央値・・・数値を小さい順に並べて真ん中に来る値のこと。

上記の表を見るとこんなに貯蓄しているのか!と驚きますが実際には貯金が多い一部の世帯が数字を引っ張り上げているだけのこと。

貯蓄を全くしていない世帯も含まれていて60歳代の22%・70歳代の28.6%が全く貯蓄をしていない世代になるそうです。

公的年金だけに頼るのはいいのですが、いざアクシデントがあった際には少し不安ですよね。

ではいくら貯蓄すれば安心といえるのでしょうか?

本当のところいくらあったら足りるのかなんてわからない

必要額
20歳から60歳まで40年間働き、その後の25年ぐらいの金額を用意ってどうすればいいのでしょうか?

上記に書いたデータを基に不足分を用意することも、もちろん正解になります!

ですが、自分の寿命がわからないので貯めた資金が何年もつのか?わからないですよね。

貯蓄を切り崩していくお金の不安は常に付きまといます。

夫婦2人で旅行に行きたいなぁと思っても資金が心配で老後をエンジョイできなかったり・・・。

定期的な収入があり、エンジョイ代金は貯金から使う状態であればBESTだと思いませんか?

年金受給額を増やす方法

方法
60代のみんなに共通する定期的な収入と言えば何度も出てきた公的年金になります。

この定期収入は死ぬまで!働かなくても続くので現況最強の制度ですよね?

ですが、データにもありましたが必要額に満たないので預貯金を切り崩したり、働き先を探さないとやってけない金額でした。

そこで年金の受給額を増やすことを提案したいと思います。

例に出すと下記の通りになります。

上記ですと100万円の赤字を切り崩していくと20年で0になってしまいますので85歳からどうやって生きていこう状態になりますよね。

老後2
ですが上記のように最初の5年間で2,000万を生活資金に使い、公的年金をくりさげることで受給額が42%upし、夫婦2人で受け取れる額が300万から426万に!

ひと月換算にすると25万から35.5万になるので余裕ある老後が送れることになります。

しかも一生涯受け取ることができるのです。

60代のみんなのお金の悩み・まとめ

まとめ
いかがでしたでしょうか?

今回は60代のお金の悩みをデータを基に解決の糸口を徹底検証しました。

60代という節目の世代、自分らしく生きていくためにはお金が必要になり、そのためには賢く使える制度は利用した方がイイですよね。

確かに、2,000万と預貯金を使い果たしてしまうことには抵抗がありますが、寿命がわからない分、確実に貰える年金に重視を置きました。

また、この繰下げ受給は予定外の出費があった場合、途中でやめることも可能です。

その場合の受け取り方法も増額された分の年金を一生涯受け取ることも、一括で受け取ることも可能になります。

ですので「こういった方法もある」ということを知っておいて損はナイと思うので参考にしてくださいね。